プロ野球交流戦「廃止論」が毎年浮上する事情

プロ野球交流戦「廃止論」が毎年浮上する事情

セ・パ交流戦による観客動員数増があっても、どれだけの経営メリットがあるかは、本拠地球場との関係などで球団によってさまざまに異なる。その温度差が「交流戦廃止論」の一因だとも考えられる( 写真:kazukiatuko / PIXTA)

今年のプロ野球もセ・パ交流戦、オールスター戦を終えて、いよいよ後半の佳境に入っている。その交流戦に関して、今年もメディアで目にしたのが「交流戦廃止論」「交流戦不要論」である。

もともと交流戦は人気がないパ・リーグ球団の救済のためにセ・リーグが"お付き合い"で始めたにすぎないものであり、パ・リーグの球団改革が一定の成果を上げた今となっては、廃止すべきという主張だ。セ・リーグ球団にとって交流戦は、経営の"お荷物"だという話だが、本当にそうなのか。

そこで筆者は前回の記事(プロ野球交流戦は球団経営の「お荷物」なのか)で、1試合当たりの平均観客動員数を、交流戦とリーグ戦とで比較してみた。その結果、今年の交流戦では12球団中8球団において、交流戦のほうがリーグ戦よりも集客力が高いことが判明。昨年度までの5年間の平均でも12球団中7球団で、交流戦のほうが観客が多いことがわかった。

観客動員数こそが、球団経営の根幹をなすもののはずだ。主催ゲームでのチケット売り上げとスポンサー収入が球団の2大収益であり、ここに放映権料やグッズ売り上げなどが加わる。さらに、本拠地の球場が球団の自前であれば、飲食収入や、球場の広告看板収入が加わる。

チケット売り上げと飲食収入に関しては、観客増がダイレクトに収入を押し上げ、スポンサー収入や球場の広告看板では即効性はないものの、翌シーズンの広告単価アップなどに寄与する。

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