民泊が普及すれば外国人の旅の仕方は変わる

民泊が普及すれば外国人の旅の仕方は変わる

日本で民泊が普及すれば、外国人の旅の仕方も変わっていく(写真:DiGJAPAN!提供)

行政、企業、NPOと連携し数多くの地方創生事業に携わり、訪日インバウンドで東北を活性化するVISIT東北の中心メンバーでもあるパソナ ソーシャルイノベーション部の加藤遼さん。最近では、Airbnb(エアビーアンドビー)と連携した民泊事業をスタートするなど、シェアリングエコノミーの分野でも活躍されています。

これからの訪日インバウンドが目指す世界はどのようなものか、地方創生で実現したいのはどのような未来か、DiGJAPAN!プロデューサー鶴岡との対談で話をうかがいました。

■訪日インバウンドを事業化したきっかけ

鶴岡 優子(以下、鶴岡):私、訪日インバウンドを事業としてやっている人には、インバウンドのビジネス始めたきっかけを聞くようにしているんです。国際交流が好きだったり、外国人に興味があるだけなら、通訳案内士をやったりAirbnbのホストをやったり、個人でも訪日インバウンドはできますよね。でも、ビジネスで訪日インバウンド事業をやるとなると、訪日外国人観光客数はまだまだ2400万人台という市場規模ですし、高い専門性も必要で、結構大変なビジネスだと思うんです。

それで、事業化した方に理由を聞いてみると、強い思いを持って始められている方が結構多いことに気がついて…。加藤さんがパソナで訪日インバウンド事業を始めたのはいつごろ、どんなきっかけでしたか?

加藤 遼(以下、加藤):2015年、VISIT東北を立ち上げたのがきっかけです。

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