米国でも吹き荒れる、アパレル閉店・倒産の嵐

米国でも吹き荒れる、アパレル閉店・倒産の嵐

2016年末に破産保護を申請し、全店舗を閉めたアメリカンアパレル。日本と同様、アメリカのアパレル業界にも不況の波が押し寄せています(撮影:AP/アフロ)

【9月22日5時追記】9月8日5時50分の記事初出時、ザ・リミテッド社傘下にあるブランド名を「ビクトリアズ・シークレット」と表記していましたが、これは誤りでした。また、アメリカン・アパレルの生産国に関する記述も誤解を与えかねないものでした。以上の記述部分を削除した上で当記事を再配信いたします。

ここ1年、アメリカの有名ファッションブランドには立て続けに異変が起こっています。

2016年末には、カジュアルウエアブランド「アメリカンアパレル(American Apparel)」が破産保護を申告し、世界中に110ある店舗すべてを閉店させました。今年の年明けには、アメリカ大手アパレルチェーンの「ザ・リミテッド(THE LIMITED)」が、日本の民事再生法にあたる破産法の適用を申請し、42州に展開していた約250店舗が閉店しました。

■破産2社の共通点は「安さをウリにしていたこと」

アメリカを代表するブランドの破産が相次いでいる裏側では、いったい何が起こっているのでしょうか。

破産した2社の共通点は、低価格を売りにしてきたブランドであることです。安さを武器にすることは、規模の経済で勝負するということであり、巨大な資本を持つファストファッションにはとても太刀打ちできません。この2件の倒産は、“安売りの限界”を象徴しており、低価格ブランドがファストファッションの波にのみ込まれていく風潮は、今後も続いていくでしょう。

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