日本企業が今するべき「生産性向上」3ポイント

日本企業が今するべき「生産性向上」3ポイント

その仕事、本当にやらないといけない仕事ですか?(写真:Tero Vesalainen/iStock)

働き方改革が進む中、生産性の向上が課題になっています。2017年の日本の1時間当たりの労働生産性は47.5ドルであり、経済協力開発機構(OECD)加盟国の中では20位となっています。生産性はどのようにしたら上がるのでしょうか。

仕事の生産性を高めるためのヒントや課題解決、コミュニケーション能力を高めるなど、さまざまな業種、仕事で役に立つビジネススキルを集めた、中尾隆一郎氏の新著『ビジネススキル・プリンシプル』から一部抜粋し再構成のうえお届けします。

■生産性を高めるのは可能なのか

生産性を向上させる――。

昨今、よく言われるスローガンですね。「働き方改革」が進む中、労働時間を減らしながら、生産性を高めるというのは可能なのかという話が聞こえてきます。

政府の「働き方改革」を本気で進めるという号令の中、企業は労働時間削減に積極的です。しかし、労働時間削減をすると、売上の低下、品質の低下、社内コミュニケーションの悪化、部署間の労働時間の不均衡の発生など、問題がたくさん起きるぞ!と、やる前からできない理由も聞こえてきます。

なぜ、生産性が上がらないのでしょうか。「働き方改革」の本当の狙いは、生産性改革です。世界の中で日本の生産性は低いといわれています。工場の生産性は高いので、低いのは、それ以外の部門です。

1 2 次へ

関連記事(外部サイト)