それでも日経平均は再上昇する可能性がある

それでも日経平均は再上昇する可能性がある

日本株は今後上昇するのか。重要な指標をよく見ると、上昇の兆候がある(撮影:尾形文繁)

日経平均株価は、9月3日から17日にかけて10日続伸を記録した。その際の説明としては「世界的な金融緩和」「米中貿易戦争の和解に向けた動き」など、マクロファンダメンタルズ以外の要因が多く取り上げられた。実際、この間にECB(欧州中央銀行)は金融緩和のメニュー(マイナス金利深掘り、量的緩和再開、先行きの金利見通し強化など)を総動員したほか、FRB(アメリカ連邦準備制度理事会)は今年2度目の利下げを実施(FF金利上限を2.25%から2.00%へと引き下げ)した。

また、アメリカのドナルド・トランプ大統領は中国製品に対する関税引き上げを一部延期した。株式市場がそれらを好感したのは事実であるから、それ自体を否定するつもりはない。しかしながら、筆者は株価反発のより重要な背景として、製造業におけるマクロファンダメンタルズの改善があったと考えている。以下、日本株を読むうえで筆者が注目している2つの経済指標をみていく。

■シリコンサイクルに連動する電子部品・デバイス工業

まず、日本株投資の観点から注目すべきは鉱工業生産統計における「電子部品・デバイス工業」の動向だ。経済産業省の分類に基づくと、この業種にはメモリー、ロジック、マイコンといった半導体製品(IC)が含まれるほか、電子回路基板、液晶パネル、コンデンサーといった電子部品が多く含まれ、東証の33業種分類では「電気機器(ウェイト14%)」がおおむねそれに対応する。

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