誰もがハマる「YouTube」は、本当に安全な場所か

誰もがハマる「YouTube」は、本当に安全な場所か

YouTubeのアメリカ本社ナンバー2、最高製品責任者(CPO)のニール・モーハン氏が単独インタビューに応じた(撮影:梅谷秀司)

今や世界で約20億人の月間アクティブユーザーを抱えるアメリカ・グーグル傘下の動画投稿プラットフォーム「YouTube(ユーチューブ)」。2005年に設立され、翌2006年にグーグルに買収された。若い世代を中心に、テレビに取って代わるほどの巨大サービスとなった。

毎分500時間の動画が投稿される中、近年は過激なコンテンツや不正確な情報の拡散など、悪質な投稿動画で物議を醸すことも増えている。「ユーチューバー」ともいわれる、動画を投稿し広告収入で稼ぐクリエーターも増える一方、ガイドラインの運用をめぐる批判も絶えない。

グーグルはユーチューブ単独の収益を開示していないが、最も成長率の高いビジネスの1つとされている。急成長とプラットフォームとしての責任をどう両立するのか。ユーチューブのアメリカ本社ナンバー2である、最高製品責任者(Chief Product Officer、CPO)のニール・モーハン氏に話を聞いた。

■ガイドラインの見直しは1年半で30回

――誰でも気軽にさまざまな動画を投稿できるプラットフォームである一方で、銃乱射事件の現場や富士樹海の自殺者の映像など、倫理的に問題のある動画の投稿を防げなかったとして、批判の対象になることも増えています。

ユーチューブは設立以降、つねに世界中のすべての人が声を届けられるようにするということを理念としてきた。

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