リクルート、「第2のインディード」つくれるか

リクルート、「第2のインディード」つくれるか

キャッシュレス決済サービス「Airペイ」への問い合わせがコロナ禍で増えている(写真:リクルートホールディングス)

2020年3月期の売上高が2兆3994億円、純利益は1798億円と、いずれも過去最高を記録したリクルートホールディングス(HD)。

これまでは2012年に買収したアメリカの求人検索大手・インディードなどが牽引してきたが、コロナ禍で求人検索や販促メディア、人材派遣などの主要事業が軒並み打撃を受け、成長路線は足踏みを強いられている。

「自身にとって今回は4度目の危機」と語るリクルートHDの峰岸真澄社長兼CEOに、アフターコロナの経営戦略について聞いた。

■過去に直面した4度の危機

――コロナ禍で収益環境が急速に悪化しました。

緊急事態宣言下の自粛要請によって消費の動きが止まったことで、4月の売上高は前年同月比2割減に陥った。宣言が解除されたことで、今後業績は持ち直すと想定しているが、回復の角度は見通しづらい。コロナ前の水準に戻るには、それなりに時間がかかると考えている。

短期的には業績にマイナスの影響を受けるが、われわれはつねに長期的な目線で経営に臨んでいる。5月末の決算発表後、海外の機関投資家をまわって言われたのが、こういう危機時にこそ「レジリエンス(回復力)」が問われるということだ。今は外部の衝撃をどれだけ跳ね返せるかが試されている。

――リクルートHDは過去に何度も危機を経験しました。

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