YouTube、あまりにも圧倒的な稼ぎ方のカラクリ

YouTube、あまりにも圧倒的な稼ぎ方のカラクリ

創業から15年、巨大メディアの巧みな戦略を追う(デザイン:杉山 未記)

月間ユーザー数20億人、1日あたりの視聴は10億時間、投稿動画の量は毎分500時間――。膨大な数のユーザーと動画を抱えるのが、グーグル傘下の動画共有プラットフォーム「YouTube(ユーチューブ)」だ。

YouTubeは2005年、アメリカの決済大手ペイパルの出身者3人が共同で創業。翌年には、自社の動画サービスが伸び悩んでいたグーグルが約16億ドル(当時の為替レートで約2000億円)で買収した。創業2年目にして破格の買収だった。

グーグルの傘下入りで勢いづいたYouTubeが2007年に開始したのが、動画の再生回数などに応じて投稿者が広告収入を得られる「パートナープログラム」だ。これがきっかけとなり、動画投稿で稼ぐ「ユーチューバー」が増加。日本も含め世界中で社会現象となった。

『週刊東洋経済』は11月9日発売号で、「YouTubeの極意」を特集。拡大が止まらないYouTube経済圏の全貌やビジネスへの活用方法を徹底解説している。

■広告収入は年30%超の成長

動画数と比例して、企業がYouTubeに広告を出稿する枠も増える。グーグルの親会社アルファベットが2020年1月に初めて開示したYouTubeの広告収入は、2019年の1年間で151億ドル(約1兆5800億円)。グーグルの検索広告と比較するとまだ小さいが、成長率は年30%を超えている。

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