コロナ禍を地球の警鐘として利する人への疑念



加えて、国家や企業はもとより、宗教などの集団は自らの利益を最大化するために、人々の不安や恐怖を利用する可能性が高いことにも目を向ける必要がある。いわばポピュリズム的な手法である。それこそ破滅的な未来像を強く打ち出すことによって、国家は新しい権力、企業は新しいビジネス、宗教は新しい信者を呼び込もうとする。

認知心理学者のスティーブン・ピンカーは、かつて自分宛てに届いた「温暖化と闘うため真の犠牲を払う」という誓約に皆が署名すべきと訴えた手紙を例に、わたしたちは2つの心理的障害に直面すると述べている(『21世紀の啓蒙 理性、科学、ヒューマニズム、進歩〈上〉』橘明美・坂田雪子訳、草思社)。ちなみにこの手紙では、温室効果ガスの発生を抑えるために「緊急のとき以外、二度と飛行機に乗らないと誓うべき」「宝飾品を買わないと誓うべき」などと書かれていた。

続きは 東洋経済オンライン で

前へ 1 2

関連記事(外部サイト)