インフルエンザ対策にこそ「働き方改革」を

インフルエンザ対策にこそ「働き方改革」を

(takasuu/iStock/Getty Images Plus)

2019年1月のインフルエンザ患者数は、過去20年で最多を更新した。ここ2週間ほどでピークは越えたとみられているが、B型を中心に春先までは流行が継続するとみられており、今後も注意が必要だ。テレビやネットでも連日「どうしたらインフルエンザにかからないか」といった趣旨の特集を目にしてきた。もちろん、かからないに越したことはないし、可能な自衛策をとることは重要だ。しかし、なってしまった人を「自己管理がなっていない」と責めたりしてはいけないし、不安から「過剰」と言える対策までしてまうのも考えもの。感染対策コンサルタント・堀成美さんに、インフルエンザ対策の落としどころとなる考え方、現実的な対策について聞いた。

■インフルエンザ、どんな対策が有効?

 「まず、基本的な感染症対策の考え方は、『バンドル(束)』で行うということです。できることを少しずつ寄せ集めて……というイメージです。ただし、どこまで取り入れるのかは予算含めて現実的に可能かどうかを検討しなくてはいけませんし、不安を煽って物を買わせる「便乗商売」にも注意が必要です。実験レベルの話と、実際の生活や政策に取り入れるかというのも別の話です」と堀さんは言う。

 例えば、うがい。日本では慣例的に対策として推奨されてきた印象だが、実は行政や医療界ではその効果はないとされている。「手洗いはもちろん大事ですが、多くの人は結局そのあと持ち物中で一番汚れていると言われるスマホを頻繁に触りますので…」と堀さん。

1 2 3 次へ

関連記事(外部サイト)