パリ協定離脱、トランプが愛する炭鉱の行く末は?

パリ協定離脱、トランプが愛する炭鉱の行く末は?

ピッツバーグのダウンタウン。アレゲニー川とモノンガヒラ川が合流してオハイオ川の起点となっている(iStock)

 6月1日に行われたパリ協定離脱に関するスピーチの中で、トランプ大統領が触れたピッツバーグを、日本の新聞も取り上げていた。例えば、朝日新聞の天声人語は次のように書いている『「私はピッツバーグで選ばれたのであって、パリではない」。かつて石炭や鉄鋼で栄え、今は寂れる地域の代表格として大統領は都市の名をあげた』。

■私が米国に住んでいた時

 働いていた街はピッツバーグだった。ミシシッピー河の上流に当たるオハイオ河に合流する2つの川を持ち、はしけを利用した物流が容易であったため、鉄鉱石と石炭を利用する製鉄所が川沿いに建設され鉄鋼の街として発展したが、1970年代から80年代前半に製鉄業は衰退した。朝日の記者が、寂れる地域の代表格としてトランプ大統領が名前をあげたと勝手に解釈したのは、このためだろう。だが、この解釈は間違いだ。大統領が名前をあげたのは、寂れる地域の代表としてではない。

■炭鉱労働者に感謝するトランプ大統領

 ピッツバーグは、20年以上前に既に寂れる地域の代表格ではなくなっていた。鉄鋼の街から教育、医療、人工知能などのハイテクに変身した街として、米国では有名になっていた。2009年にはオバマ前大統領が、「21世紀の経済に向け新しい産業と雇用をいかに作り出すか、ピッツバーグは際立った事例だ」とスピーチの中で述べたほどだ。いま、東部のシリコンバレーと報道されることもある。

 米国最大の鉄鋼会社USスチールの本社は依然ピッツバーグにあり、街があるペンシルバニア州の石炭生産量は年間5000万トンと、日本の最盛期の生産量と同じだが、市で最大の雇用主はピッツバーグ大学医療センターであり、USスチールの雇用数は上位10社から陥落している。

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