EV化で激変する石油消費――高まる中東依存と地政学リスク

EV化で激変する石油消費――高まる中東依存と地政学リスク

世界的なガソリン車からの脱却などで石油の価格は低下し、中東への依存は相対的に高まる(REUTERS/AFLO)

 世界のエネルギー市場で最も重要な地位を占めているのは石油である。2000年代(00〜07年)の世界の石油需要は、「爆飲」と呼ばれた中国の旺盛な需要などにより年平均日量1・3百万バレル(Mb/d)ずつ増加しており、「ピークオイル論」(石油供給ピーク論)が大きく取り上げられていた。需給ひっ迫に加え、金融市場での過剰流動性なども相まって原油価格が高騰し、供給ピークへの懸念がいっそう強調される形となった。

 日本エネルギー経済研究所作成の『IEEJアウトルック 2018』における、政策やライフスタイルなどが今後もこれまでの趨勢(すうせい)に沿って変化してゆく「レファレンスシナリオ」では、世界の石油需要は15年の90Mb/dから50年には122Mb/dまで増加する。

 地域別には、省エネルギーや再生可能エネルギーの普及などにより、OECD諸国が9Mb/d減少する一方で、インド(10Mb/d増)、ASEAN(6Mb/d増)、中国(5Mb/d増)などを中心とする非OECDアジアで大きく増加する。用途別では、増分32Mb/dのうち自動車用が9Mb/dを占める。

 しかし石油供給ピーク論は、シェール革命などによりその後は影を潜めた。代わって登場したのが、石油の需要が資源制約に達する前にピークを迎えるという「石油需要ピーク論」である。気候変動対策による省エネ促進・再エネシフトの強化が、石油の消費を抑制するという見方に端を発している。

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