衛星画像による収穫適期の判断が常識となる時代がくる



■ドローンは点、衛星は面

 リモートセンシングで現状主流なのはドローンだ。けれども、より広範囲が撮影できる衛星を使う動きが道内に限らず見られる。個別の農家の営農のためだけならば、本州以南ではドローンによる空撮で事足りるかもしれない。しかし、産地単位で土壌や作付け、生育の状況を把握するには、到底間に合わない。ドローンの一度に空撮できる範囲が点だとすれば、衛星画像は面をカバーできる。

 「ドローンだと、圃場のデータをとるにはいいけれども、広域を計測するには課題がある。数十枚の圃場はドローンで、産地スケールになると衛星。ドローンと衛星をうまく組み合わせる方法を考える必要がある」

 リモートセンシングはこうした流れになっていると、農研機構 農業環境変動研究センターの石塚直樹さんは話す。衛星は、平地にある一枚当たりが広い圃場に向いており、中山間地には向かない。平場での営農指導に使う動きが多いという。

 北海道では衛星画像を作付け面積や生育の把握などに使う動きが盛んだ。衛星画像を農業利用するサービスの提供会社はズコーシャを含め、複数存在する。本州以南では、たとえば青森県のブランド米「青天の霹靂」が収穫適期の予測に衛星を使う。葉色から収穫適期を判断し、農家に情報を提供して、食味の良いコメの生産につなげるのだ。

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