テニス救済基金に異議 全豪準Vティエムのプロ意識は錦織や大坂にはない

テニス救済基金に異議 全豪準Vティエムのプロ意識は錦織や大坂にはない

全豪準優勝のティエム(左は優勝したジョコビッチ)/(C)ロイター/Panoramic

武田薫【スポーツ時々放談】

 新型コロナウイルスの勢いもようやく衰えを見せ始めた。しかし、終息の流れはつかめぬままで全面停止のスポーツ界は戸惑いを隠せない。テニスの復興が最も遅れるだろう……英国のエース、アンディ・マリーはそう案じている。

 テニスは国際航空路線の発達をテコに、ロジャー・フェデラーというカリスマの出現を最大限に生かして巨大マーケットを築いてきた。

 昨年の男子ツアーは史上最高の観客動員480万人を突破し、女子ツアーの賞金は総額1億3900万ドル超(約150億円=2018年実績)と男子を上回っている。

 毎週のように世界各都市を転戦するだけでコロナの餌食だが、テニスは客席とコートを極力近づけ、観客との濃密な関係を売りにしてきた。モニカ・セレシュ刺傷事件(1993年)の後も変わらない究極の“3密”舞台――確かに復元までにはかなり険しい道のりになる。

 ツアー繁栄の最大のツケは過剰な人材だ。ポイントを持つ男子だけで1978人、女子1340人……これら大勢がグランドスラムを頂点としたツアーのピラミッド構造を支えている。いくら何でも多過ぎると、男女各750人をメドに、昨年から構造改革に取り組んでいる。

 錦織圭や大坂なおみのように、既に地位を固めて年間何十億円もの副収入がある選手はほんの一握り。

 昨年のウィンブルドンジュニアで優勝した望月慎太郎(世界ランク732位)の今季ここまでの賞金はわずか1461ドル(約15万円)。デ杯代表の綿貫陽介でも9840ドル(約105万円)――。

 日本選手にはまだスポンサーが付く。錦織には盛田ファンドが、大坂にはヨネックスがあったが、他国では見向きもされない。そこで、ジョコビッチらトップ選手が経済的に苦しい250位以下の選手を対象に救済基金を呼び掛けた。既に600万ドル(約6億4200万円)が集まったが、この動きに異を唱えた選手が現れた。今年の全豪の準優勝者、26歳のドミニク・ティエムだ。

「全選手をおしなべて救済する考えには賛同できない。ツアーにはテニスに全人生を注いでいない選手もいる。緊急に援助を必要としている人、動物、組織が存在する」

 この苦難を乗り越えられない者は去れ、同情は不要だ、俺たちはプロだ!

 この意見は歓迎されなかった。大衆は優しい言葉が好きだが、テニス小国オーストリアから這い上がってきたティエムらしい厳しい言葉で、3強時代をまさに突き崩そうとしていた選手の、ポストコロナへの強い決意さえ感じさせた。

 強い者を絶対評価するプロスポーツは究極の自由主義であり、優しさより厳しさがその世界を支える。温かく理解する人より、冷たくはねつける人がプロを高みへと導くものだ。

 何でも公平の戦後民主主義で育った日本のアスリートからは、こうした強いメッセージは出てこない。錦織や大坂は優しいだけだ。

(武田薫/スポーツライター)

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