「五輪中止報道」の記者、過去に「雅子妃は鬱病」記事を執筆 再延期はありえない?

「五輪中止報道」の記者、過去に「雅子妃は鬱病」記事を執筆 再延期はありえない?

新国立競技場

 延期された「東京五輪」の開会式まで半年を切った。そのタイミングを見計らったかのように、英国高級紙が「五輪は中止決定」との衝撃報道を放った。事実なら世紀のスクープに違いないが、記事を執筆した名物男には、過去にも世間を騒がせた前科があるそうで……。

 ***

 やっぱりそうか……。この報道に接した人々の多くがそう感じたに違いない。

 1月21日(日本時間22日未明)、英高級紙「タイムズ」の電子版は、「日本、コロナのせいで五輪からの逃げ道を模索」と題した衝撃的なニュースを配信した。

 記事本文では、日本政府が非公式ながら「東京五輪を中止しなければならないとの結論を出した」と書き、

「彼らの目下の課題は、開催枠が未定の(2024年パリ、28年ロサンゼルスの後に行われる)32年五輪での実施を確保することだ」

 と続けた。同紙はその根拠として「連立与党の古参議員の一人」が政府内に漂う“本音”を、以下のように話したとも明かしている。

「すでに1年延期された大会の開催は、もはや絶望的だとの認識で皆が一致している。焦点は東京都が後日、五輪を主催できる可能性を残した格好のままで、メンツを保った形で中止発表できる道を模索することだ」

「誰も最初には言いたがらないが、開催は難しいとの考えで一致している。個人的にも開かれないと思う」

 つまりは、日本政府として来る7月の五輪開催は中止を内々に決定。今後は開催都市が決まっていない32年に実施したい。そう決まったと踏み込んで報じたのである。

 世界最古の歴史を誇る日刊紙「タイムズ」が放ったスクープだけに、その影響は計り知れない。開会式まで半年を切った段階で、未だに開催についてまったくもって不透明なことも手伝ってか、この記事は瞬く間に全世界を駆け巡った。

 まずはロイターやAPなどの通信社が速報を流し、次いで「タイムズ」と肩を並べる英高級紙「ガーディアン」をはじめ、米誌「ニューズウィーク」などの欧米メディアも一斉に、「東京五輪は中止になる」と追随したのだった。

 すぐさま兜町も反応し、当該記事の配信日における日経平均株価は反落。終値は前日比125円41銭安の2万8631円45銭で、五輪効果が期待された広告代理店や鉄道・航空関連の銘柄が軒並み売られたのだ。日本の大手メディア各社による世論調査でも、今夏の五輪開催は8割近くが再延期や中止を求め否定的。なおのこと世論が悲観論に傾いたことは否めない。


■「フェイクニュース」


 こうした流れに抗うべく反論したのは、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長だった。「タイムズ」報道の翌日、各国のオリンピック委員が集うオンライン会談で、「フェイクニュース」だと咬みつき、「開催に疑いの余地はない」と断言したのだ。

 名指しされた日本政府の面々も“沈黙は金”と言ってはいられない。内閣官房は「そのような事実はまったくない」との声明を発表し、バッハ会長と電話会談をした橋本聖子五輪相も「方針に何ら変わりはない」と報道を強く否定。東京五輪の組織委員会も「今夏開催へ注力している」とのコメントを出し、東京都の小池百合子知事に至っては「報道に抗議を出すべき」だと啖呵を切って見せた。

 とにかく火消しに躍起なのだが、記事を執筆した「タイムズ」紙の記者は、

「(反論について)それほど強い声明だとは思わない」

 と自らのSNSで呟き、記事への自信を覗かせているという。彼の名前は、リチャード・ロイド・パリー氏。「タイムズ」のアジア編集長・東京支局長として、19年にはジャーナリズムの向上に寄与したとして「日本記者クラブ特別賞」を授けられ、外国人特派員のみならず海外報道に携わる日本人ジャーナリストの間でも知られた“名物男”らしい。果たしてこの報道は間違いないのだろうか。

「パリーさんは、日本だけでなく東南アジアのスペシャリストで現場に足を運び取材する。いい加減なことを書く人ではないですよ」

 と太鼓判を押すのは、さる東京在住の外国人ジャーナリストだ。

「英国に生まれ、オックスフォード大卒の秀才で、1995年に来日したそうです。歯に衣着せぬ質問をする記者で、14年に外国特派員協会で拉致担当相として呼ばれた山谷えり子参院議員に対し、ヘイトスピーチ集団との関係を執拗に聞いて大荒れとなった。以来、自民党はこの種の会見を警戒するようになったそうです」

 東京を中心に取材活動をしているが、

「ルーシー・ブラックマンさん殺人事件や、大震災の津波に関する本を書いて邦訳もされています。地下鉄サリン事件の2日後に来日したことがきっかけとなり、オウム真理教や皇室など社会のタブーに興味を持つタイプの記者です」(同)


■「死ぬのを待っている」


 パリー氏の筆が世間を騒がせたのは、実は今回が初めてではない。04年5月21日付の「タイムズ」別刷りに掲載された記事は、題して「プリンセスの鬱病」。ライフワークとされるロイヤルファミリー、特に当時はまだ皇太子妃だった雅子さまにスポットをあてた3ページにわたる特集で、日本はおろか海外メディアでも報じられていない驚天動地の内容が話題となった。

 ベテランの皇室記者はこう振り返る。

「記事の中で特筆すべきは二つ。ひとつは雅子妃が『鬱病を患い抗鬱剤を服用している』と断定的に書いたこと。もうひとつは、雅子妃が当時の天皇皇后両陛下との間で意思疎通に苦しめられた末に、『お二人が死ぬのを待っている』との関係者の証言を紹介した点です。ちょうどその頃、皇太子殿下が会見で雅子妃について“キャリアと人格を否定する発言があった”と吐露して騒動となりました。愛子さまの出産前後、雅子妃は公務も欠席がちとなっていましたが、その理由を『タイムズ』は病名まで挙げて、『美智子さまたちに敵意を持っている』と赤裸々に綴ったのです」

 掲載当時、強烈な記事について真贋を尋ねた本誌(「週刊新潮」)の取材に対し、パリー氏はこんなふうに説明していた。

「ニュースソースを明かすことはできませんが、きちんと裏付けをした記事を書いています」

「『(記事の中の)死ぬのを待っている』という表現は、あくまで『待っている』という状態なだけで、決して望んでいるという解釈ではありません。これは確かな筋の皇室ウォッチャーから聞きました」

 その1カ月後、宮内庁は正式に雅子さまが「適応障害」を患っていると公表し、正確には「鬱病」とは異なるとの見解を示した。そして「死を待つ」と書いた「タイムズ」に抗議を検討していたというのだ。

 改めて先の記者に聞くと、

「海外メディアとはいえ書きすぎだとして、誤りを指摘すべしとの声が庁内にはありました。ところが、当時の天皇皇后両陛下が『家族問題に関する憶測ならば、一つ一つ釈明することが国のためになるとは思われない。今は沈黙を守って構わない』との異例のご意向を示されたこともあり、ウヤムヤに終わりました」

 さらにはこうも言う。

「雅子妃に近い人物から聞いたとしても、身内の不幸を願うような直接的な表現をしたとは思えません。もっと言葉を選ぶはずですから、『タイムズ』の報道を額面通り受け取った記者はいませんでした。鬱病報道にしてもそうですが、誰もがそうだろうと思って話すことと、実際の事実関係には隔たりがある。雅子妃報道が記憶にあるものですから、今回の五輪記事も似た構図を感じてしまう。与党とはいえ決定権のない一議員が“中止しかない。そう皆が感じている”などと言ったことを“超訳”し、政権中枢まで裏取りすることなく書いたのではと勘繰ってしまいます。世間の関心を集める記事という意味では、非常に長けた内容ですが……」

 記者として話す相手と読者、それぞれの心の襞(ひだ)までを深読みする「読心術」が、世間を賑わす記事の取材手法には必然というわけか。

 改めて今回の五輪報道の経緯について、パリー氏ご本人に見解を質すと、

「僕の仕事と『タイムズ』に興味を持ってくれてありがとう。でも、今はお役に立つことができません。私が言えるすべてのことは、記事の中に書かれています」

 そう繰り返すばかりだが、いったい五輪はやるのかやらないのか。


■“政治家の戯言”


「『タイムズ』の報道はきちんと取材されて書いたものだと思いますが、オリンピックを知る人間からすれば“政治家の戯言”です」

 とは、元JOC国際業務部参事で98年長野五輪招致に携わったスポーツコンサルタントの春日良一氏だ。

「件の記事では、32年に東京開催を検討と話しているそうですが、100%あり得ません。すでにオーストラリア、インド、インドネシア、中国が招致に意欲的で、韓国も南北共催を目指している。今年が無理だから返上して先延ばしなんて、そう簡単にいく話ではない。加えて再延期も軽々しく言われていますが、それも絶対にありません。4年に1度に向け、選手たちは命懸けでコンディションを整えてきた。彼らは一度延期を告げられているわけで、さらに先延ばしとなればメンタルも身体も持たない。そこで再延期などすれば、もはや東京のためのオリンピックになってしまいます」

 では、どんな落としどころが現実的なのだろう。春日氏はこんな持論を述べる。

「過去、オリンピックが中止になったのは世界大戦が起こった時だけ。全世界のコロナによる死者数が世界大戦に匹敵するほどにならない限り、感染症対策などを徹底して私は99・9%開催すると思っています。そこで問題となるのが観客を入れるのか否か、入れるとすれば何人までかという判断です。例えば無観客にすれば900億円に匹敵するチケット収入がまるまる入ってこない。その場合はネット上に有料動画を配信するなど、放送権料収入にプラスアルファできる仕組みを新たに作ることも考えられます」

 すでにIOCは組織委に向けて、1.フルスペック(全ての観客が入場)。2.無観客。3.観客数を制限した場合の三つに分け、収益や感染症対策の見通しについて、シミュレーションを依頼しているという。

「オリンピックでは、IOCが得られる収入のうち9割を、各々の国際競技連盟(IF)などへ分配することになっています。お金は五輪終了後に入ってくるので、1年延期でも大騒ぎでした。バッハ会長は多くのIFが本部を置くスイスの政府に掛け合い、無利子のローンを組めるよう働きかけ、30以上の団体が助けられたとも言われています。それが中止となればかなり苦しい状況に追い込まれる。無観客でも放映権料が期待できるので、開催して欲しいというのが彼らの本音でしょう。各国の国内オリンピック委員会が選手のエントリーをするのは5月下旬なので、中止か開催かの判断はそこが一つの区切り。コロナの状況を見つつ、ギリギリまで観客を入れるかを含めて検討していくと思います」(同)

 かくも“大人の事情”が交錯する中、人類がコロナに打ち勝った証を――とただ繰り返すだけの首相には、切迫感や具体性も感じられない。「中止報道」を信じ込む人が増えてもやむなしか。

「週刊新潮」2021年2月4日号 掲載

関連記事(外部サイト)

×