「灯を絶やすな」コロナ禍の厳しい現状を踏まえ、プロレス団体が馳浩氏に要望書を提出。検査キット、休業補償等

新型コロナウイルス感染拡大により、スポーツ界は活動が制限され、厳しい状況に直面している。この現状にプロレス界が、4月15日(水)、衆議院議員の馳浩氏に要望書を提出した。

「今の状況では、レスラー同士の接触が生じるプロレスにおいて、無観客試合すら開催が危ぶまれ、半世紀続いてきた我が国のプロレス業界の灯を絶やしかない」と、ブシロードの木谷高明取締役の呼び掛けに応じる形で、各団体（新日本プロレス、全日本プロレス、DDTプロレス、プロレスリング・ノア、ディアナ、東京女子プロレス、スターダム）が総意し、今回の提出に至った。

　内容は下記のとおり。

１．簡易検査キット早期普及
　緊急を要する医療現場への配備を最優先としつつも、我々のようなプロレス団体のレスラー及びスタッフに対しても、検査の利用ができますよう簡易検査キットの早期普及にご尽力頂けないでしょうか。

２．年間契約している選手の休業補償
　現在当社グループも含めた一般的なレスラーの契約形態ですと、休業補償を受ける事が出来ません。このような年間契約を結んでいる選手につきましては、正社員相当の扱いとして受給できるようにご検討頂けますでしょうか。
 　提出時には、馳議員から選手たちにも質問が及び、新日本プロレスの棚橋弘至は、「今、選手たちは試合再開を待ちながら、道場での練習も選手が集中しないよう時間を区切りながらですが、しっかりやっています。試合ができないことで今後の生活にも不安がありますが、プロレスができるようになった時が、日本のエンタメ業界の復活となるんじゃないかと思ってます」と答える。

　スターダムの岩谷麻優は「自分たちは“職業・プロレスラー”なのに試合ができないもどかしさもありました。でもこういった簡易検査を実施していただければ選手も安心して試合ができますし、お客さまにも安心してご観戦いただけると思います」と切実な思いを語った。

　スポーツ庁からサーモメータ―や消毒液などの経費支援策、さらに資金繰りに関する事業継続支援策といった取り組みの説明の後、馳氏は、「簡易検査キット、医療体制の充実、薬の開発も世界的に進めている状況のなかで、このコロナ対策が首尾よく進み、終息を迎える時には、V字回復を目指した取り組みもまたプロレス業界にとっては重要」と伝えた。

　再開の目途が立つのはまだ先になるものの、こうしたアクションは、業界に携わる選手、スタッフ、そしてその家族の安心と団結につながることだろう。

構成●THE DIGEST編集部

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