プロレス再開へ新日本・全日本・ノア・DDTら男女7団体が団結!馳浩衆院議員に要望書提出

プロレス再開へ新日本・全日本・ノア・DDTら男女7団体が団結!馳浩衆院議員に要望書提出

木谷取締役と7団体の選手、スタッフ

 長年の課題であった日本プロレス協会設立に向けた布石となるのか?15日、東京・衆議院第一議員会館にて、新日本プロレスとスターダムのオーナーであるブシロードの木谷高明取締役が、プロレス界全体からの総意として、石川・星稜高校の先輩後輩の関係で親交のある、現役プロレスラーにして衆議院議員の馳浩氏と面会し、「要望書」を提出した。

 会場となった広めの会議室に馳浩氏が現れ、木谷取締役の呼びかけに応えて集結した、新日本プロレスから棚橋弘至、全日本プロレスから諏訪魔、DDTプロレスからHARASHIMA、プロレスリング・ノアから丸藤正道、ディアナから井上京子、東京女子プロレスから坂崎ユカ、スターダムから岩谷麻優といった男女7団体の代表選手と首脳陣が出席。スポーツ庁・経済産業省の各担当者とともに集まった報道陣に挨拶し、発起人であるブシロード・木谷取締役が代表して「要望書」を手渡した。

 続いて、木谷取締役より「本日は緊急事態宣言の中、お集まりいただきありがとうございます。今回の要望書は私の名義になっておりますけれども、プロレス界全体、さらにはスポーツ界、ライブエンターテインメント界全体の課題だと思っておりますので、そのようにお受け取りいただければと思います」と語った。要望書には「現在新型コロナウイルス感染症の問題により、弊社グループの新日本プロレスリング、スターダムのみならず、プロレス業界全体が危機的な状況に瀕しております。今の状況ですと、レスラー同士の接触が生じるプロレスにおいて、無観客試合すら開催が危ぶまれ、半世紀続いてきた我が国のプロレス業界の灯を絶やしかねません。つきましては、以下の2点について要望申し上げます」とした上で、簡易検査キットの早期普及と、年間契約している選手の休業補償を要望している。

 馳議員から選手に対して意見を求められると、棚橋は「今、選手たちは試合再開を待ちながら、道場での練習も選手が集中しないよう時間を区切りながらですが、しっかりやっています。試合ができないことで今後の生活にも不安がありますが、メジャースポーツといわれるプロ野球やサッカー、大相撲が再開していく中で、プロレスは“しんがり”、一番最後でもいいんじゃないかなと思います。プロレスができるようになった時が、日本のエンタメ業界の復活となるんじゃないかと思ってます」と語ると、岩谷は「私事ですが、2月19日にリアルバースデーイベントの開催を予定していましたが中止となってしまい、続いて3月8日の後楽園ホール大会も無観客で生配信となり、それからいくつかの大会が中止になっている中で、自分たちは“職業・プロレスラー”なのに試合ができないもどかしさもありました。でも、こういった簡易検査を実施していただければ選手も安心して試合ができますし、お客さまにも安心してご観戦いただけると思います。ずっと何もせず収束を待つよりも、このように行動に移してくださったことに感謝しています。これでまたプロレス界全体が盛り返していけるような流れになればいいなと思います」と実情を訴えた。

 馳議員は「きょうは皆さんお集まりいただき、プロレス界の窮状を見ていただいき、それぞれ省庁のほうからも見解をいただきありがとうございます。企業に対して、選手に対して、団体に対して、それぞれの支援策がありますので引き続き相談していただければと思います。いつまでもこの状況が続いてはいきませんし、簡易検査キット、医療体制の充実、薬の開発も世界的に進めている状況の中で、このコロナ対策が首尾よく進み、収束を迎える時には、V字回復を目指した取り組みもまた、プロレス業界にとっては重要な役割であると思います。会社の皆さんや選手の皆さんには、ファンの皆さんに本当に喜んでいただけるような試合やコンディション作りをお願いしたいと思います」と選手たちを労うと、「苦言を呈するようですが」と前置きをした上で、「こういう時にできればプロレス団体として、業界として、コミッショナーがあると対応しやすい。統一されたコミッションがあると、我々受ける方も助かるということも、世間社会的にも認められたジャンルとしてしっかりされるものと思いますので、今日まとめ役の木谷さんにも宿題としてお願いしておきたいと思います」と逆要望。木谷取締役も「チャリティーやオールスター戦実現のためにも音頭を取りたい」とコミッショナー制度設立へ前向きな姿勢を見せている。

 最後に、木谷取締役は「これでプロレス界だけでなく、ライブエンターテインメント界復活への第一歩にはなったと思います。再開の目途が立つのはまだ先ですが、こうして支援策もいろいろと提示していただきましたので、思い切って要望書を提出させてもらってよかったです」と手応えを感じたようだ。今回の要望書提出は、プロレスに限らずスポーツとエンターテインメント業界が一年間棒に振る危機に対し、交流の有無関係なく男女7団体が団結して、厳しい現状に一石を投じたのは大きな一歩と言えるだろう。

 木谷取締役には、馳議員からの“宿題”をクリアしてもらいたい。
(どら増田)

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