テニス全米オープン、大会中の新型コロナ感染に一切の「責任を負わず」。選手への免責同意書に賛否

テニス全米オープンの免責同意書が物議 大会側は新型コロナ感染に一切の責任を負わず

記事まとめ

  • 今年度のテニス全米オープンは、無観客の他、様々な感染対策の下で開催される
  • しかし、大会側は「コロナ感染は全て選手側の責任」とする免責同意書への署名を求めた
  • NYは感染の被害が非常に大きく、ラファエル・ナダルらは欠場することを決めている

テニス全米オープン、大会中の新型コロナ感染に一切の「責任を負わず」。選手への免責同意書に賛否

テニス全米オープン、大会中の新型コロナ感染に一切の「責任を負わず」。選手への免責同意書に賛否

運営側も選手側も、様々なリスクを負いながらの大会となる全米オープン。(C)Getty Images

8月31日から行なわれる全米オープンについて、USTA(全米テニス協会)が選手側へ、新型コロナウイルスに関する免責同意書への署名を求めていることを、スペインメディア『マルカ』が報じた。

 今年度の全米オープンは、無観客の他、様々な感染対策の下で開催されることが決まっている。ただし、この同意書によると「コロナ感染やそれに伴う死のリスクは、すべて選手側の責任となることに同意した上での出場を前提とする」と表記されており、責任逃れをするような大会側の姿勢には、テニスファンの間でも賛否の声が上がっている。

 さらに、USTAは「仮にコロナ感染が組織(USTA)の過失によって引き起こされたとしても、すべて選手とチームの責任である」と明記し、「フラッシング・メドウ(全米オープンの会場)や全米テニス協会、ニューヨーク市、ATPやWTAのいずれにも責任はない」としている。
  これを受けて、ダブルス世界17位のウェスリー・コールホフ(オランダ)は、ツイッターで同意書の内容を引用しながら、「これからは、もっとちゃんと同意書を読むようにしないといけないね…」とツイートし、話題となっていた。

 以上の措置は、7月にタルサ(オクラホマ州の都市)で開かれた政策会合で、ドナルド・トランプ氏の主導の下で定められた政策が関係しているという。これまで一貫して、ソーシャル・ディスタンスをはじめとした感染防止策に異議を唱え続けてきたトランプ氏は、政治参加者に、感染に関する免責同意書への署名を求めることにしたという。

 ニューヨークは全米でも感染の被害が非常に大きく、全米オープンでもこれを懸念して、女子世界1位のアシュリー・バーティーや、男子世界2位のラファエル・ナダルなど、数人の選手が欠場することを決めた。大会側・組織側が全くの責任を負わないとなれば、さらに欠場を表明する選手が増えてくるかもしれない。

文●中村光佑

【画像】「ちゃんと同意書を読まないと…」話題となった全米の免責同意書についてツイートするコールホフ

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