7月の4Kテレビ販売動向、増税前の駆け込み需要が早くも本格化

4K対応液晶テレビの販売台数が増加 増税に向け、駆け込み需要が早くも本格化

記事まとめ

  • BCNランキングによると、19年7月の4K対応液晶テレビの販売台数前年比は130.1%を記録
  • 上位5社はいずれも前年超えで1位のシャープをソニーとパナソニックが僅差で追っている
  • 50インチ台の比率が伸び、10月1日の増税に向け駆け込み需要は既に高まりつつある

7月の4Kテレビ販売動向、増税前の駆け込み需要が早くも本格化

7月の4Kテレビ販売動向、増税前の駆け込み需要が早くも本格化

7月の4Kテレビ市場は販売台数前年比で130.1%を記録

 全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2019年7月の4K対応液晶テレビ(4Kテレビ。なお、有機ELテレビは含まない)の販売台数前年比は130.1%を記録。115.2%だった6月を上回る伸びをみせた。
 メーカー別では、上位5社がいずれも前年超え。1位のシャープ(131.8%)と5位のハイセンス(156.1%)が全体平均以上の成長を遂げている。週次のメーカー別販売台数シェアの推移では、シャープが4週を通して1位をキープ。後を追うソニーとパナソニックとの差をわずかに広げている。
 シリーズ別では、5月・6月に引き続き、3カ月連続でシャープがトップ3を独占。「AQUOS 4T-C40AJ1」が1位、「AQUOS 4T-C50AJ1」が2位、「AQUOS 4T-C50AN1」が3位という結果になった。
 トレンドとして、これまでボリュームゾーンだった30インチ台の比率が落ち、50インチ台の比率が伸びるなど、大画面化が顕著にあらわれている。今後の商戦では、高単価モデルの伸びにも期待が集まる。10月1日の増税に向け、駆け込み需要は既に高まりつつある。8月・9月は、下半期のシェア争いの結果を左右する重要な時期になりそうだ。(BCN・大蔵 大輔)
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。

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