データの利用価値は資産としてより高まると予測-IDC調査

データの利用価値は資産としてより高まると予測-IDC調査

画像提供:マイナビニュース

IDC Japanは国内ビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場についての調査を行い、2021年まで予測を6月8日に発表した。

同社はビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場を、分析情報管理/統合基盤、BI/分析ツール、パフォーマンス管理/アナリティクスアプリケーション市場の3つの中分類市場と中分類市場に含まれる16の機能別市場に分けて市場規模の調査と予測を実施した。

同調査によると、2016年の国内ビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場規模は2282億6000万円で、前年比成長率8.0%の高成長を記録したという。クラウド型DWHソリューションの好調が継続している一方で、オンプレミス型の製品においても大型の導入が続き、大きな成長を果たしたとしている。

今後はビッグデータ/アナリティクスソフトウェアへの投資は、既存業務の改善をターゲットにしたものから、徐々に企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)をターゲットにしたものに移行し、Hadoopなどのノンリレーショナル分析データストア、コグニティブ/AIシステム基盤、コンティニュアスアナリティクスソフトウェアなどが市場の拡大を牽引するとみている。また、企業内部での活用にとどまらず、外部との交換可能な資産としてデータの利用価値がより高まり、市場規模は年間平均成長率8.4%で成長し、2021年に3419億800万円に達すると予測している。

同社のソフトウェア&セキュリティグループ マーケットアナリストである草地慎太郎氏は「オンプレミスとパブリッククラウドの混在したデータアナリティクス環境が一般化する中、データのサイロ化を防ぎ、システム相互間での可搬性をガバナンスとセキュリティを保った上で実現することが必要になる。ITサプライヤーにはハイブリッドクラウド環境を前提にデータのライフサイクルを管理して、品質を担保するデータ管理の仕組みを提供していくことが求められる」と分析している。
(安川幸利)

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