熱中症対策に従業員を見守るIoTサービス - コモドソリューションズ

熱中症対策に従業員を見守るIoTサービス - コモドソリューションズ

画像提供:マイナビニュース

環境省、国立環境研究所、JAXAは世界初の温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」を使った二酸化炭素やメタンの観測を行っている。同省Webサイトでは、2009年からの濃度の推移をグラフ化しているが、8年前には385PPMだった全大気における二酸化炭素の平均濃度は、年々の右肩上がりを示し、2016年には月別平均濃度が初めて400PPMを超えている。当面この傾向は続きそうだ。

国立環境研究所と筑波大学の研究チームは、地球温暖化により追加的に必要となる熱中症予防の経済的コストを論文として発表しており、温暖化への対策を講じない場合の21世紀末における、労働者の熱中症リスク低減のための経済的コストが世界全体でGDPの2.6〜4.0%にものぼると試算している。熱中症は、生命をも奪いかねないため、一定の環境下では、休憩時間を増やさなければならない。

システム開発を行うコモドソリューションズは、スマートフォンとセンサーを使って熱中症の危険度を監視、遠隔から建築現場など作業員の状況をモニタリングし、休息を促すメッセージを送信できるシステム「熱中症対策サポーター」を提供している。同サービスは、4月から10月までの年間を通して気温が上昇するシーズン限定で同社が提供する熱中症対策サービスだが、毎年特に死亡件数の多い建設業は、特に熱中症対策の必要に迫られており、気温上昇が本格化していく時期を迎えサービス提供の背景を述べている。同社では、昨年度より舗装・土木や建築事業を行うNIPPOとの共同実証実験を継続しており、今後もウェアラブル端末とバイタルセンシングを組み合わせた機能を強化していくことを検討している。
(長岡弥太郎)