NEDO、火山地帯の地熱資源を活用する「超臨界地熱発電」の実現可能性を調査

NEDO、火山地帯の地熱資源を活用する「超臨界地熱発電」の実現可能性を調査

画像提供:マイナビニュース

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、温室効果ガス排出量を削減するポテンシャルが大きな新しい再生可能エネルギー源として期待される「超臨界地熱発電技術」について、実現可能性の調査に着手すると発表した。

これまでにNEDOは、深度5km程度に存在する約500℃の超臨界水を用いた地熱発電、超臨界地熱発電に関する先導研究を行ってきた。同研究を含む最近の研究成果から、一定の条件を満たす火山地帯の3〜5kmの深部には、約500℃の超臨界水が存在すると推定される。超臨界地熱発電は、従来よりも高温高圧の地熱資源を活用する発電方式で、1発電所あたりの大出力化が期待される。

この「超臨界地熱発電技術」は、2016年4月の内閣府の総合科学技術・イノベーション会議において、革新技術のひとつとして「エネルギー・環境イノベーション戦略(NESTI2050)」の中で位置付けられている。このロードマップでは、実現可能性調査 / 試掘のための詳細事前検討 / 試掘、試掘結果の検証と実証実験への事前検討 / 実証試験(事前検討を含む)という5つのステップが組まれている。

この調査では、超臨界水の状態把握および地下現象の予測シミュレーション技術の検討 / 超臨界地熱発電の実現に必要な材料・機器の検討 / 超臨界地熱発電システムの経済性評価 / 環境影響の最小化と安全性確保の検討を実施し、超臨界地熱発電技術について、2050年頃の普及を目指していく構えだ。なお、委託予定先は2つのグループに分けられ、グループ1が産業技術総合研究所、東北大学、東京大学、九州大学、地熱エンジニアリング、地熱技術開発、帝石削井工業、テルナイト、富士電機、リナジス、AGCセラミックス、金属技研。グループ2がエンジニアリング協会、京都大学、伊藤忠テクノソリューションズとなっている。
(早川厚志)

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