インテージ、消費財メーカーのデータ活用&意思決定を支援する「iTree」を4月から提供開始

インテージ、消費財メーカーのデータ活用&意思決定を支援する「iTree」を4月から提供開始

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 インテージは、消費財メーカー向けに、データ活用と意思決定を支援するアプリケーション「iTree」の提供を4月1日から正式に開始する。

 現在、マーケティング業務においてデータ分析のスキルを持つ人材が不足している。同社は、この課題に対応すべく「iTree」を開発し、2018年9月にベータ版による検証開始を発表。テスト導入を含めた検証を重ねた上で、正式な提供開始に至った。

 「iTree」は、マーケティングの意思決定や課題解決のための「ナビ」として活用できるもの。マーケティング課題の検証ポイントや、検証のために必要なデータがあらかじめ設定・搭載されている。

 具体的には、同社が提供している「SRI(全国小売店パネル調査)」「SCI(全国消費者パネル調査)」「SPI(全国店頭プロモーション調査)」などのパネル調査や、「SCI」の調査モニターに聴取した価値観・ライフスタイル・メディア接触のデータが搭載されており、これら複数データを用いて、配荷や売り上げ、店頭プロモーション、ユーザーのプロファイリングといった検証ポイントを自動で分析し、ダッシュボード上に表示する。

 また、別途実施したWebアンケート調査のデータを取り込むことで、使用満足度や購入意向といった意識面の指標も確認できる。

 さらに、「iTree」では、目標と実績とのギャップチェックや、ボトルネックの要因特定をサポートする「ブランド監査」に特化した「トラッキングナビ」を提供。「iTree」上にあらかじめ搭載されたデータから、必要な指標が自動で集計されるため、ブランド監査にかかる時間を短縮できる。
「iTree」の画面イメージ

 これにより、データ分析に時間や人手を割くことが難しかった企業でも、施策の見直しや投資継続の判断といった意思決定をデータに基づいて行うことができる。なお、「iTree」のダッシュボードは、データ分析の経験が少ない人でも簡単に操作し、必要な指標を確認できるよう設計されている。

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