それ、Z世代に対する先入観じゃない?ファクトベースで構築する、10年後の顧客を育てる戦略

 昨今、ジェネレーションZ (Z世代)への注目が高まっています。他の世代と比較して、Z世代のモバイル活用状況やライフスタイルは大きく異なり、それはスマホアプリの利用状況に如実に表れています。10年後の消費を担うZ世代を未来の顧客に育てるために、彼ら・彼女たちのインサイトを捉えるには? Z世代のモバイル環境をデータで可視化し、そこから見えてきた手掛かりを解説します。

■スマホアプリの利用時間、2年間で1.5倍へ伸長

 世界中で普及しているスマートフォン。日本も例外ではなく、総務省の発表によると2013年には39.1%だった個人保有率は2017年には60%を超え、特に東京地区においては2019年1〜2月に実施された博報堂DYメディアパートナーズの調査によると82.2%の保有率となりました。

 スマホの普及により生活者のメディア接触が大きく変化してきたことは既に広く知られています。では、スマホとは不可分である“スマホアプリ”の利用時間は、どう変化しているのでしょうか? App Annieのデータによると、実にこの2年間で50%も増加しています。

 特に成長率が著しく、利用時間の伸長が顕著なのは、「写真(210%)」「動画プレーヤー&エディタ(125%)」「エンターテインメント(120%)」の3つのジャンルです。この領域は世界的に伸びており、多くの国で生活者がモバイルにおける可処分時間をこれら領域に割いています。モバイルを生活者接点として重要視する必要性は言うまでありません。

■インストールされたアプリの7割は使われていない

 App Annieによると、日本人の平均アプリインストール数は100個超で世界でも有数の「インストール国」と言えます。その他諸外国と比較すると、大容量の端末が普及していることもあり、使わないアプリを削除しなくともスマホの利用に支障がないという背景があります。しかし、「使われているアプリ」という視点で見ると、1ヵ月に1回以上使われるアプリは30個ほどしかなく、70個以上のアプリは1ヵ月に1回も使われないということが起きています。

 使われていないアプリは、インストールされていないのと一緒です。ユーザーから見た時に不要だと判断されるとプッシュ通知はオフにされ、企業からのアプローチは実質途絶えてしまいます。すなわち、生活者のモバイルにおける可処分時間をまったく割いてもらえてないということです。

 一方で、むやみやたらにユーザーの時間を確保することが正解とは言えません。たとえばフードデリバリーサービスのように、“極力短い時間でユーザーに利便性を提供することを価値”とするビジネスをしている企業にとっては、デジタル上での顧客体験は短くする必要があります。

 とはいえ、前述したとおり「利用されないアプリはインストールされていないのと同じ」であるため、短い時間であれ定期的にユーザーに利用されることが重要です。そのために必要なことの1つは「企業目線のCX設計ではなく、ユーザー目線の設計」です。

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