医師も驚いた! 18℃以上の暖かい家が高血圧を改善する

医師も驚いた! 18℃以上の暖かい家が高血圧を改善する

調査委員会の幹事を務めた慶応義塾大学の伊香賀俊治教授

 住まいの室温の変化は、私たちの想像以上に健康に大きな影響を及ぼしています。

「冬に室温が低いと、高血圧や夜間頻尿、心臓や脳に関わる病気などを発症するリスクが高まる」

「冬でも暖かい家に住めば、そうした疾病が改善する」

 こうしたことが、国土交通省が関わる大規模調査*から明らかになってきました。

〈*住宅の断熱化と居住者の健康影響に関する全国調査(2014年度〜2019年度)〉

◆断熱改修後に高血圧が大きく改善

 調査は、断熱改修をした住宅に暮らす4000人以上の住人を対象に、改修前と改修後の健康状態の変化を5年間にわたって比較したものです。

 その中で特に顕著だったのが、高血圧の改善効果です。性別や年齢、肥満の度合いなど条件を揃えて比較した結果、断熱改修後には血圧が平均3.5mmHg下がるという結果が出ました。この3.5mmHgという数字にはどのような意味があるのでしょうか?

 一般的に高血圧の人は、脳卒中や心筋梗塞など深刻な病気にかかりやすくなるとされています。そこで厚生労働省は、40歳以上の国民の最高血圧を年間で平均4.2mmHg下げることを目標に掲げています(厚生労働省「健康日本21」の目標値より)。

 そして目標を達成できれば、脳卒中による死亡者を年間1万人、心筋梗塞による死亡者を年間5000人減らせるとしています。

 これまで血圧を下げる対策として、減塩や減量、適度な運動、禁煙や節酒などが推奨されてきました*。しかし断熱や暖房によって室温を上げることは「科学的根拠が不十分」として、重視されてきませんでした。ところが、この調査結果により断熱改修で大きな効果が得られる可能性が出てきたのです。

〈*日本高血圧学会「高血圧治療ガイドライン」で「強い科学的根拠があり行うよう強く勧められる」推奨グレードAとされているもの)〉

 調査解析小委員会の委員長を務めた伊香賀俊治教授(慶應義塾大学理工学部)は、次のように言います。

「これまでは食生活やライフスタイルの変更などあらゆることを総合して、最終的に血圧を4.2mmHg下げることを目指してきました。ところが調査の結果、住環境を変えるだけで3.5mmHgも下がることがわかりました。これには、調査に参加した医師の方たちも驚いていました。これを機に、住まいを暖かくする大切さが見直されればよいと思います」

◆WHOの推奨温度は各部屋18℃以上

 寒い家、暖かい家というのは、具体的に室温が何度と考えればよいのでしょうか? 伊香賀教授らが、高知県梼原町で約1100人の住人を対象に10年間行なった調査によると、室温18℃未満の家に住む人が高血圧を発症するリスクは、18℃以上の家に住む人に比べて6.7倍も多かったという結果が出ています。

 18℃というのはリビングの温度だけではなく、脱衣所やトイレを含めて全室が18℃という意味です。日本では、「冬の脱衣所やトイレが寒いのは当たり前」と考えられがちですが、世界の常識はまったく異なります。

 2018年に世界保健機構(WHO)は、冬の住宅で健康を守るための室温として、最低でも全室「18℃以上」あるべきという強い勧告を出しました。そしてその対策として、新築時や改修時に家を断熱することを推奨しています。

 なお室温18℃は全年齢層が対象で、小児や高齢者にはさらに高い21℃などの室温が推奨されています。WHO勧告の根拠の一つとなったイギリス公衆衛生庁「イングランド防寒計画」によると、18℃以下では血圧上昇や循環器系疾患、16℃以下では呼吸器系疾患に影響する恐れがあり、さらに12℃以下では心血管リスクが高まるとされています。

 イギリスに限らず多くの先進国では、家を暖かくすることが病気を減らすという認識のもと、健康政策の中に住宅政策が入れられています。

 しかし日本では、健康と住まいの関係が重視されてきませんでした。そのため、多くの既存住宅で脱衣所やトイレ、廊下などの温度が18℃を下回っている現状があります。

 とはいえ、断熱されていない状態のまま、家全体を暖房しようとすればかなりの光熱費がかかってしまいます。そこで重要になってくるのが断熱改修です。

◆断熱による「健康ベネフィット」

 断熱改修というと、大掛かりでコストがかかるイメージがあるかもしれません。しかし冒頭の調査に参加した家庭の中には、内窓を設置するなど比較的コストが安く、簡便な断熱改修で血圧が改善したケースもあります。その意味では、コストの問題よりも「寒いのは我慢するのが当たり前」という意識を変える必要があるのかもしれません。

 それでも、本格的な断熱をするにはある程度まとまった費用がかかります。どのくらい投資をすれば、どのような効果があり、何年で工事費を回収できると考えればよいのでしょうか?

 参考になるのは、2011年に伊香賀教授らが行った研究*です。研究では、断熱改修にかけたコストを、光熱費削減の金額のみで判断するのではなく、「健康ベネフィット」という概念と合わせて考えることでより多くのメリットを得ていることがわかるとしています。

〈*2011年「健康維持がもたらす間接的便益(NEB)を考慮した住宅断熱の投資評価」より〉

「健康ベネフィット」とは、家が暖かくなることで病気にかからなくなるといった、断熱によって得られる利益を数値化したものです。試算では、医療費の無駄な負担が減り、将来的に介護費の負担が減るなどのメリットを金額に換算した場合、光熱費の削減以上の効果があり、投資回収が大幅に縮まることがわかりました。

 例えば、関東地方などの温暖地で新築時にプラス100万円の断熱工事を上乗せした場合、光熱費削減だけで費用を回収するのに29年かかります。しかし、健康を維持することで医者にかからなくなった直接的な費用(健康保険で3割負担)を加算すれば、16年で元が取れるようになります。

 それだけではありません。医療費の残りの7割は税金から支払われているので、その分が社会に還元されます。公的負担は直接的に個人に還元されるわけではありませんが、医療費が減ることで、将来的に健康保険料や税金の減額というメリットを得ることができるでしょう。何より、現在の日本の大きな課題となっている医療費の削減は、社会全体の持続可能性を高めます。

 なお、この試算はかなり控えめに計算している数値なので、実際は光熱費削減額に限っても、29年よりはるかに早く回収できるという専門家の意見もあります。

 いずれにせよ家を暖かくすることは、もっとも保守的とされる数字に基づいても、個人や社会にさまざまなメリットを生み出す可能性が高いことがわかります。これからは少しでも暖かい環境をつくることが、一人ひとりの健康や財産を守ることにつながるという認識を、社会の新しい常識にしていく必要がありそうです。

<文/高橋真樹>

【高橋真樹】

ノンフィクションライター、放送大学非常勤講師。環境・エネルギー問題など持続可能性をテーマに、国内外を精力的に取材。2017年より取材の過程で出会ったエコハウスに暮らし始める。自然エネルギーによるまちづくりを描いたドキュメンタリー映画『おだやかな革命』(渡辺智史監督・2018年公開)ではアドバイザーを務める。著書に『ご当地電力はじめました!』(岩波ジュニア新書)『ぼくの村は壁で囲まれた−パレスチナに生きる子どもたち』(現代書館)ほか多数。

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