中国人は日本製品をボイコットできるか? 現代ではもはや「不可能」=中国メディア

中国人は日本製品をボイコットできるか? 現代ではもはや「不可能」=中国メディア

政治状況が不買運動に結びつくケースがある。中国メディアは、「現実的に日本製品をボイコットすることができるか?」について検証した。(イメージ写真提供:123RF)

 尖閣諸島(中国名:釣魚島)問題をきっかけに、数年前に中国全土に広がった日本製品の不買運動。このごろは落ち着いており、むしろ日本製品の爆買いが話題になった時期もあるが、ネット上ではいまだに日本製品をリストアップしてボイコットを呼びかける人もいるようだ。

 中国メディアの今日頭条は1日、「日本製品のボイコットは中国人は実行できるか」と題する記事を掲載した。中国人筆者は日本製品ボイコットについて「決して反対はしないし、むしろ興味がある」としているが、現実的に実行できるか否かを考察している。

 記事によれば、不買リストにはあらゆる日本製品が列挙されており、たとえば、日本メーカーの「デジタルカメラ」もあるが、サムスンで代用するように勧められているという。しかし記事は、サムスンのカメラには日本企業の技術が使われており、ボイコットにはならないと指摘した。

 また、ネット上には多くの「日本製品ボイコット」に関する写真が掲載されているが、写りの良い写真は「間違いなく日本の一眼レフカメラで撮ったもの」だと指摘。撮られている人は、日本のカメラで撮るなと叫ぶべきところだと矛盾を指摘した。

 では、中国市場では日本メーカーをほぼ見かけなくなったスマートフォンではどうだろうか。記事は、スマホの部品の多くが日本製品だと指摘。中国メーカーであっても、センサーやカメラのイメージセンサー、画面など、スマホの要となる部品のほとんどで、日本製品が使われていると伝えた。

 では、100%の日本製品ボイコットは不可能なのだろうか。記事は、日本製品ボイコットの歴史は長く、袁世凱の時代からあるが、当時の中国は自給自足の時代だったため日本製品ボイコットは容易だったと説明。グローバル化の進んだ現代では、もはや「不可能」であると指摘した。

 記事の結論は実にまっとうであり、ボイコットがいかに非理性的な行為であるかがよく分かる。とはいえ、反日は感情的な問題であり、やはりこの先もボイコットの波がやってくるのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

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