「がまん強い日本人もがまんの限界!」日本企業が行う“コロナ離婚”対策が話題に=中国メディア

「がまん強い日本人もがまんの限界!」日本企業が行う“コロナ離婚”対策が話題に=中国メディア

中国メディアによると、日本のある企業が「コロナ離婚」を懸念し対策を始めたと報道している。(イメージ写真提供:123RF)

 中国メディア環球網によると、日本のある企業が「コロナ離婚」を懸念し対策を始めたと報道している。一体どういう方法なのだろうか。

 その方法とは、一時避難用の宿泊施設をレンタルする、というもの。この方法は、日本のあるレンタル関連会社が考案した方法だ。コロナウイルス流行期間中、一時的に空き家のマンションを貸し出し、家族の危機を救うというのだ。

 こうしたサービスが必要なのも外出禁止やテレワークが関係している。現在、日本政府は、新型コロナウイルスの拡散予防対策として全国に緊急事態宣言を発令している。その結果、多くの人々は不要不急の外出を避け、大部分の時間を家で過ごすようになっている。その結果、家族との時間も自然に増加している。

 この状況が多くの人たちにとってストレスになっている。家庭内で自分の時間が確保できなくなったり、ささいなことでけんかする機会が増加している。さらには「コロナ離婚」に至るケースもあるようだ。また、外出できないストレスや経済不安などの影響から「コロナDV」が増加する懸念もある。

 普段なら外のレストランやコーヒーショップで頭を冷やすことができても、今はそれすらも難しい状態だ。けんかをしても、お互いに機嫌が悪くても家にいなければならず、こうした状況がさらなるストレスを生んでしまう。こうした危険的状況を回避するため、短期間マンションでも仮住まいし家族と一時的に離れて過ごすことで、しばしの安らぎの時間を取り戻せるという。こうした取り組みが、中国メディアでも取り上げられ話題になっている。

 実のところ、「コロナ離婚」問題は日本に先んじて中国でも報じられてきた。外出自粛が続き、夫婦が一緒に過ごす時間が増えた結果夫婦関係が悪化し、外出禁止が解かれた途端、離婚手続きの予約が殺到した、との報道もある。実際、コロナウイルス流行後に離婚が増加したという。そのため、中国でも他の国の「コロナ離婚対策」に興味津々のようだ。

 日本人女性は我慢強い、というイメージがあるが、普段は仕事に言っている家族が毎日家にいることで緊張が高まることもある。たとえ、コロナウイルスのワクチンが開発されても、「コロナ離婚」に効く薬の開発はなかなか難しいかもしれない。(編集担当:時田瑞樹)(イメージ写真提供:123RF)

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