新しい技術をどんどん開発して、食べ物の消費期限を延ばし続ける日本企業

新しい技術をどんどん開発して、食べ物の消費期限を延ばし続ける日本企業

中国のメディアは、日本の食品メーカーが「常温で1年間保存できるソーセージ」など長期保存が可能な食品を続々と開発していると報じた。(イメージ写真提供:123RF)

 中国の技術系メディアcnBetaは27日、日本の食品メーカーが「常温で1年間保存できるソーセージ」など長期保存が可能な食品を続々と開発していると報じた。

 記事は、日本ハムが今年の春に常温下で1年間保存可能な「ストックポーク」シリーズのソーセージを発売したと紹介。通常のソーセージは冷蔵保存で品質保持期限が30日程度であるのに対し、同商品は原料の配合や加圧、加熱の方法に工夫を凝らすことで、常温での長期保存を実現したと伝えている。

 また、キユーピーも低温下で高圧を加える新たな製造方法によって、通常は冷蔵で2〜4日という消費期限のポテトサラダなどの惣菜を冷蔵で20日保存できるようにしたと説明。東洋水産も昨年にフリーズドライスープをリニューアルし、従来は12カ月だった賞味期限を18カ月に延長したと紹介した。

 その上で、日本の食品メーカーが次々と長期間保存可能な食品の開発に取り組んでいる背景には、日本国内におけるフードロス問題の深刻化があると指摘。農林水産省によれば2018年度に発生した600万トンの食品ロス量のうち、4割は家庭から出たものとされており、家庭で生じるフードロスの多くは品質保持期限切れによる廃棄である事がわかっていると伝えた。
 
 梅雨の時期に入り、特に今年は長梅雨となることが予想されており、水害に対する備えが呼びかけてられている。長持ちする食品の開発は、フードロス解消だけでなく、食品備蓄の観点からも大きなメリットがあると言えそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

関連記事(外部サイト)

×