シェア奪還を狙う日本の自動車メーカー、その「切り札」とは=中国

シェア奪還を狙う日本の自動車メーカー、その「切り札」とは=中国

電気自動車(EV)で出遅れ感が否めない日本の自動車メーカーだが、新しい電池によって形勢をひっくり返せる可能性もあると言える。その鍵は日本で開発が進められている「全固体電池」だ。(イメージ写真提供:123RF)

 電気自動車(EV)で出遅れ感が否めない日本の自動車メーカーだが、新しい電池によって形勢をひっくり返せる可能性もあると言える。その鍵は日本で開発が進められている「全固体電池」だ。中国メディアの騰訊はこのほど、日本の自動車メーカーは全固体電池で他国に奪われたシェアを奪い返すつもりだと紹介する記事を掲載した。

 記事はまず、日産が2021年11月29日に、長期ビジョン「アンビション2030」を発表したことを紹介した。これは、次世代バッテリー「全固体電池」を使った電気自動車を2028年に販売開始するというもので、今後5年間で約2兆円を投資するという。また、トヨタも2008年からすでに全固体電池の研究開発を始めており、2030年までに1兆5000億円を投資する計画だと紹介している。

 「全固体電池」は、これまでのリチウム電池に比べて安全性が高く小型化も可能だ。これが実用化されれば、充電に必要な時間が従来の3分の1になり、性能の大幅な向上が期待できる。

 記事は、早くから全固体電池の開発を始めていた日本は、電池関連の技術力の高さをアピールすることによって「EV市場のシェアを取り返そうとしている」のではないかと伝えた。

 一方で記事は、韓国でも次世代電池の開発が進んでいて、ヒュンダイ自動車は2030年に全固体電池を量産化する目標を掲げていると指摘した。2027年に全固体電池の量産に向けて準備を始め、2030年には全面的に量産を開始する予定だという。

 現在はリチウムイオン電池が主流のEVだが、日本は将来を見据えて次世代バッテリーの開発を着々と進めていると言えるだろう。しかし、これは中韓メーカーも同様であり、全固体電池の分野でも激しい競争が繰り広げられることになりそうだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

関連記事(外部サイト)