トランプ再選に赤信号、無残な世論調査続々 25日から民主党の予備選正式スタート、集中砲火は見もの

不吉な3つの世論調査結果

 5月、6月の2度にわたる訪日、大阪で開かれるG20の際の米中、米ロ首脳会談など外遊ラッシュで再選に向け盤石の構えを狙うドナルド・トランプ米大統領。

 ところがよく言われることだが、大統領が外交でいくら成果を上げようとも2020年大統領選に向けた支持率にはあまり関係なさそうだ。

「卑近な例がトランプ大統領が令和初の国賓として天皇に会おうが会うまいが米国の有権者にはどうということはない」(ワシントンのシンクタンク上級研究員)のだ。

 相対する民主党は6月25、26日フロリダ州オーランドで開催する大統領候補公開討論会を皮切りに名実ともに予備選に突入する。

 そうしたなか、6月11日、トランプ大統領の再選に赤信号が点滅し出した。「やばい兆候」が表面化したのだ。

 1つは、トランプ陣営が内密に行ってきた世論調査結果。

 2つ目は、権威あるクイニピアック大学の全米世論調査結果。

 そして3つ目はトランプ氏の大票田であるテキサス州でクイニピアック大学が行った世論調査結果。

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