「トップガン」大ヒットの裏で歴史的な兵員不足に直面する米軍 最大の原因は“ファーストフード”か

「トップガン」大ヒットの裏で歴史的な兵員不足に直面する米軍 最大の原因は“ファーストフード”か

採用予定数は目標の半分程度に…

「トップガン マーヴェリック」の国内興行収入が大ヒットの目安とされる100億円を突破した。洋画では2019年以来3年ぶりとなる。世界各国でも大ヒットしており、興行収入は10億ドルを超えた。

 トップガンは米軍のエリートパイロット養成校を舞台とするアクション映画だ。1986年に公開された前作同様、主役はトム・クルーズが演じている。この映画は新型コロナのパンデミックの影響で公開が2年延期されたが、クルーズを始め俳優陣の迫真の演技のおかげで前作以上の大ヒットとなっている。

 前作が公開された1986年、米国では軍へ入隊を希望する若者が相次いだ。空軍を始め軍全体の採用活動は好調だったが、今年は異なる現実に直面しているという。

 米空軍は今年度の募集締め切りの9月30日を前に、映画の大ヒットとは対照的に新兵の採用に苦労している。カーレース会場などで入隊募集用の仮設テントを設けて懸命の求人活動を続けているが、新型コロナの影響や雇用市場の逼迫などのあおりを受けて、今年の採用予定数は例年のレベルに遠く及ばない。

 海軍や海兵隊でも志願者が減っているが、最も深刻な状況にあるのは陸軍だ。

 現在の兵員数は46万6400人で前年よりも9600人減っている。今年度の採用予定数は募集目標(6万人)の半分程度にとどまっており、来年の兵員数は44万5000人にまで減少する可能性があると見込まれている。

 米国はベトナム戦争から撤退した1973年に兵員の確保を徴兵制から志願制に移行した。その後半世紀にわたり、米軍はこのシステムの下で必要な兵員をなんとか確保してきたが、必要な数の若者を集めることができなくなっているのだ。「米軍は徴兵制度廃止以来、最大の兵員不足に直面している」と危惧する声が出ている。

 深刻な事態を目の当たりにしたオースチン米国防長官は「米軍の戦闘能力が直接脅かされる恐れがある」と警告を発しているが、米軍はなぜ未曾有の兵員不足に陥りつつあるのだろうか。

 米国では現在、軍隊に入隊を希望する若者の割合が低下している。米国防総省によれば、入隊の意思を持つ若者は、入隊可能な若者のわずか9%に過ぎない。この数値は2007年以降で最も低くなっているが、若者の軍隊に対するイメージが悪化していることが大きく影響している。


■肥満が「内なる敵」


 世論調査によれば、米国の若者の半数以上(57%)が「兵役後、自分は感情的・心理的な問題を抱えるだろう」と懸念している。米国では米軍関係者の自殺が急増していることが広く認識されている。

 2001年の同時多発テロ後のアフガニスタン戦争やイラク戦争などで米軍の戦死者は7000人を超えるが、自殺者数はその4倍以上の3万人超にも上る。PTSDなどの精神疾患などが主な要因だとされている。米軍の昨年の自殺者数は1938年以降で最大となっており、状況は悪化の一途をたどるばかりだ。

 若者と軍隊との接点が少なくなっていることもマイナス要因だ。兵役経験がある親を持つ若者の割合は1995年に40%だったのに対し、現在は13%にとどまっており、多くの若者は軍隊について何も知らず、「食わず嫌い」になっているとの指摘がある。

 若者の軍隊忌避の傾向以上に深刻なのは、兵役に適する若者が減少しているという事実だ。米陸軍省は今年5月「17歳から24歳までの若者のうち、兵役に就くことができる割合は23%に過ぎない」ことを明らかにした。数年前は30%だった適格者の比率が低下している最大の要因は若者の肥満化だ。

 志願兵は貧しい家庭の若者が圧倒的に多い。入隊すれば給料がもらえる上、大学進学の際には奨学金も用意される。さらに移民の場合、入隊と引き換えに市民権を手に入れることができるなど、軍は貧困層にとって非常に魅力的な職場だった。

 だが、米国では貧しい家庭ほど肥満率が高くなっている。日々の食事を安くてお腹いっぱいになる高カロリーのファストフードに依存せざるを得ない状況に置かれているからだ。この傾向はアフリカ系アメリカ人やヒスパニック系で顕著だ。米疾病対策センター(CDC)によれば、米国全体の成人の肥満率は43%だが、黒人の肥満率は50%、ヒスパニック系は45%となっている。

 このところ新兵に占めるアフリカ系アメリカ人やヒスパニック系の比率が上昇していることから、米軍にとって肥満が「内なる敵」となってしまったというわけだ。新兵の採用をめぐる危機的な状況を踏まえ、米軍は肥満の若者でも採用できるようにするため、入隊後に減量のための特別なプログラムを用意しているが、効果のほどは定かではない。

 米国はロシアの侵攻を受けたウクライナに多額の軍事援助を行っているが、米軍兵士の家庭の1割以上が食料調達に問題を抱えているとの調査結果がある。貧困化が進めば、現役の兵士の肥満化が急速に進んでしまうことが心配される。

 かつての威光は消えつつあるものの、米軍は今でも世界最強の軍隊であることに変わりはない。米軍は最新鋭兵器の配備に余念がないが、優秀な兵員を確保できなくなければ、世界一の軍事力を維持することはできなくなってしまう。

 ウクライナ危機が一向に収まる気配が見えない中で、台湾を巡る米中の軍事的緊張が高まっている。同盟国である日本は米軍の窮状を真摯に受け止め、有事に対する備えをこれまで以上に高めていくべきではないだろうか。

藤和彦
経済産業研究所コンサルティングフェロー。経歴は1960年名古屋生まれ、1984年通商産業省(現・経済産業省)入省、2003年から内閣官房に出向(内閣情報調査室内閣情報分析官)。

デイリー新潮編集部

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